INTERVIEW インタビュー

社員の成長を支援。
対話でつくる働きやすい組織

Chief Workstyle Officer 佐々木彰

情報提供に注力。売り手市場だからこそ仕事も会社もよく知って選んで欲しい

私の主な仕事は、データサイエンティストやエンジニアの採用、育成、定着に至るまで、人材に関する領域を幅広く担っています。Chief Workstyle Officerとして、社員がモチベーション高く働き、パフォーマンスを発揮しもらえるよう人事制度・職場環境・システム環境等を整備し、彼らの成長を支援することがミッションです。

現在、一番時間を掛けているのは採用関連です。新卒や中途採用の対象者には、会社の魅力、育成プランやキャリアプランのみならず、データサイエンス業界全体の動向や、その中でデータサイエンティスト人材を募集する各企業にどのような特徴があるかなど、フラットに情報提供しています。自社はもちろんのこと、他社を選択した場合のメリットも伝えながら、対象者に様々な選択肢を示すことを心掛けています。採用活動というよりもキャリア相談みたいなものですね。私が就職活動や転職活動をしているときには、フラットに相手の目線に立って話をしてくれる企業の方はいなかったので、必然的に狭い選択肢の中からキャリア選択せざるを得ませんでした。当時から、業界で働いている人の生の情報を得たいと思っていたので、それを今実行している形です。

データサイエンティストは今、かなりの売り手市場です。キャリアの築き方として、データサイエンス専業の会社で幅広い業界を支援する、事業会社で自社の事業に貢献する、研究職として10年後の社会に役立つアルゴリズムを開発する、など複数の選択肢があるので、対象者にはそれらをしっかり説明しています。選択肢を並べ、その中で納得してARISE analyticsを選んでもらうことで、ミスマッチを防ぐことにも繋がると考えています。

金曜午前は業務ナシという改革。時間をインプット・アウトプットに活用

会社設立当初、社員には事業の立ち上げに精一杯取り組んでもらっていたため、彼らが幅広く知見を増やしてもらう時間を十分に確保することが難しい状況でした。ですが、新しい技術はどんどん出てきています。彼らが新しい技術にキャッチアップする余裕がなければ、会社としても新しい技術を活用した仕事に対応できなくなってしまいます。そのための自習時間や社内外の勉強会、コミュニティ活動は、大抵が業務時間外のプライベートでの活動となるため、会社としてそれを強要することはできませんでした。そこで経営陣と相談して、金曜日の午前中の時間帯を「ARISE university」と称して、業務をしない学びの時間に当てることにしました。

この時間の使い方は人それぞれで、自習をする人、仲間内でコンペティションにチャレンジする人、勉強会を企画したり、外部のイベントに参加したりする人もいます。また、インプットだけでなく、自ら発信するアウトプットの場としても活用してもらっています。例えば、今まで業務で行ってきた成果やそこで得た知見、海外研修の報告、勉強会やコンペティションの取り組み成果など、この時間枠を使ってみんなに還元してもらっています。アウトプットする機会を持つことで、学習してきたことを整理し、知識として定着することに繋がるため、積極的にアウトプットすることを推奨しています。

「こんな仕事がしたい」と声をあげられる人と働きたい

社員とは、極力対話する機会を持つようにしています。その際には、会社としての方針や経営層の考えを、しっかりと伝えるようにしています。また、私から一方的に話すだけでなく、社員の意見・考えを聞く時間をしっかり確保しています。社員の声を経営層に伝え、それを制度や施策に反映することで、社員がモチベーション高く働く支援をする。それが、私の大事な仕事です。

コーポレート部門は、ARISE analyticsの成長を支える人や組織などの土台を構築するミッションを持っています。創業間もない企業であるため、制度や環境等で整備すべき点はまだまだたくさんあります。社員の声を聞きながら彼らの成長を支援し、会社として成長するための土台作りを一緒に推進していく方を募集しています。

入社いただく方には、「こんな仕事がしたい」という明確な思いを持って仕事に臨んで欲しいと思っています。多くの日系企業では、取り組みを推進するために何層もの承認プロセスを経る必要がありますが、我々の会社はフラットな組織・風土であるため、そのプロセスが非常にシンプルです。社員と経営層の距離が近く、社員が社長にフラっと相談しに行くことも珍しくありません。経営層に直接主張してOKをもらえば、取り組みを進めることができます。ただし、会社にとってその取り組みにどういう意義や効果があるのかを問われたときに、しっかり答えられないようであれば、却下されることも当然あります。コーポレート部門に参画する方には、社員視点だけでなく、会社視点・経営視点も持ち、双方にとって意義のある取り組みを推進し、会社の成長に貢献してもらいたいと思っています。