2021年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングでベストカンパニーに選出されました

ARISE analyticsは2021年版 アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングでベストカンパニーに選出されました。

このランキングは、「働きがいのある会社」に関する調査・分析・支援を行うGreat Place to Work ® Instituteが展開しているアジアの10カ国(※)合計で、50万人を超える従業員を対象とした調査の結果を元に決定されています。グローバル企業部門、大企業部門(500名以上)、中小企業部門(10~499名)の3つの部門で200社が選出されています。

ARISE analyticsは、2021年版日本における「働きがいのある会社」ランキング 小規模部門(従業員数25人~99人)に続いてのランクインになります。(https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-s-19

(※)中華圏(中国・香港・台湾)、インド、日本、フィリピン、カタール、サウジアラビア、シンガポール、韓国、スリランカ、アラブ首長国連邦

 

ランキング詳細はこちらからご覧ください。

※アジア地域における「働きがいのある会社」ランキング(https://www.greatplacetowork.com/best-workplaces-international/best-workplaces-in-asia/2021?category=small+and+medium

※日本のランクイン企業一覧(https://hatarakigai.info/news/2021/0720_301.html

働きがいを高めるARISE analyticsの主な取り組み

ARISE analyticsは、『Best partner for innovation, Best Creator for the future』をコーポレート・ミッションとして掲げ、データ分析や最先端テクノロジーを武器に、お客さまが変革を実現するためのベストパートナーであると同時に、社会に新たな価値をもたらす存在であることを目指しています。

個の力を高めることが組織力の向上につながり、お客さまに質の高いソリューションを提供できるようになるとの考えのもと、これまで社員一人ひとりの成長を重視してきました。これからは、お客さまや自社への貢献を実感することで、社員がより働きがいや誇りを感じられる環境づくりにも、取り組んでまいります。

 

1.データサイエンティストの成長を支援する「ARISE university」

金曜日の午前中は社員が自己研鑽に使う時間として設定し、様々な学習講座・Lightning Talkの場を用意しています。それぞれの社員が担当しているデータ分析プロジェクトでの取り組み発表を主とし、知識の定着化ならびに他者への知識共有を図っています。また、新入社員は入社時に充実したOn-Boardingカリキュラムを受講でき、データサイエンティストとして早期戦力化を目指すことができます。また、社員が第一線で活躍し続けるためのキャリア形成サポートにも注力しています。

詳細はこちら(https://www.ariseanalytics.com/recruit/opportunity-for-growth/)(https://www.ariseanalytics.com/recruit/career-development/ 

 

2.「ARISE library」

ARISE libraryには、業務に役立つ書籍・論文から趣味に関する雑誌まで、成長支援制度で購入されたあらゆる書物が揃っています。

 その他の取り組みとして、すべての社員が働きやすく人生が豊かになるよう、コミュニケーションの活性化やメンタルヘルス、育児・介護、福利厚生など様々な制度も充実させています。

詳細はこちら(https://www.ariseanalytics.com/recruit/benefits/

 

Great Place to Work® Instituteについて

Great Place to Work® Instituteは、「働きがいのある会社(Great Place to Work®) 」に関する調査・評価・支援を行う専門機関です。 「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査し、各国の有力メディアで「働きがいのある会社のランキング」(リスト)を発表しています。 なお、本リストは、米国では1998年から「FORTUNE」誌を通じて毎年発表されており、このリストに名を連ねることが「一流企業の証」と受け止められています。調査には、毎年約50カ国で7,000社、500万人を超える従業員が参加しており、世界最大規模の従業員意識調査となっています。